Sustainable society
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環境への取り組み

株式会社三和精密は、「環境保全」を当社の企業活動に求められる重要な社会的責任の一つととらえ、「環境に優しい企業と社会」を次世代に引き継ぐ為、あらゆる活動を通じて環境保全に取り組んでおります。
2002年にはISO14001の認証(東大阪物流センターサイトのみ、東大阪営業所にサイト変更予定)を取得し、企業活動の在り方および経営資源の配分を常に環境の観点から見直す活動を継続的に行っています。

現在の当社の企業活動の中で、最大の環境改善への取り組みは、お客様の生産現場により環境に良い商品、設備、ソリューションをお届けすることです。(詳しくはこちら

2014年からは太陽光事業を開始。(詳しくはこちら)し、微力ではありますが、これからも持続可能で豊かな社会の実現に、可能な限り貢献してまいります。

現在の環境活動

環境商品の販売 お客様での環境改善に貢献する環境商品・サービスを提供
・お客様への環境商品の販売に努める
・環境商品についての知識と理解を深める
・環境に関する展示会などの紹介と集客に努める
太陽光による発電 再生可能エネルギーである太陽光を利用した発電
・発電量の継続モニタリング
・発電設備のメンテナンス

環境方針

【基本理念】
株式会社三和精密は環境保全を経営上の重要課題の一つと位置付け、 「環境に優しい企業と社会」を次世代に引き継ぐ為、あらゆる活動を通じて環境保全に取り組む。

【環境方針】

株式会社三和精密はあらゆる企業活動を通じ、環境に対し負荷の少ない環境商品の販売、 サービス活動をするため次の環境方針を定める。
(1)環境商品の販売
地球に優しい環境商品の販売を通じ、地球環境の改善と汚染予防に努める。

(2)環境への配慮
あらゆる活動により生ずる環境影響に配慮し、省エネ・省資源に努め循環型社会の実現に 寄与する。

(3)継続的な改善活動
環境保全を推進するため、環境改善の目的、目標を設定し運用すると共に定期的な見直しを行い継続的な改善を図る。

(4)関連する諸法規の遵守
連する環境の法規制・条例・協定を遵守すると共にISO 14001の要求事項を維持する。

(5)教育、啓発活動
社員全員が環境方針を理解し環境意識を高め行動できるよう教育・啓発活動を推進する。

平成16年6月21日
代表取締役 鹿村孝明

太陽光発電事業への取組

三和精密は、再生可能エネルギーの普及・発展に貢献すべく、微力ながら太陽光発電装置の設置に取り組んでおります。 発電の効率化だけでなく、森林保全・間伐材の有効活用、廃棄物やライフサイクルなど発電以外の観点からも環境に配慮し、弊社独自の再生可能エネルギーのあり方を考えた事業を展開しております。

2014年4月 発電事業開始

弊社は岐阜県にて地元企業と提携し、木製架台の太陽光発電装置を設置しました。 現在、中部電力への売電を行っております。

2015年1月 長野県 発電施設稼働

長野県にて、木製架台の太陽光発電装置を追加設置いたしました。 中部電力への売電を行っております。 架台には、東濃ヒノキの間伐材を採用しております。


「ヒノキの架台」 本事業の特徴として、発電装置架台に地元名産の東濃ヒノキの間伐材を採用しております。神社仏閣の建材としても使われるヒノキによる木製架台は高い耐久性を持つとともに、将来の廃棄処分の面でも環境に優しい材料になっております。
また、日本の森林のうち40%が人工林(間伐が行われ、人手で維持・管理されている森林)と言われており、人工林保全・間伐材の有効活用として、林業の活性化と森林の環境保全に微力ながら貢献しております。
間伐材とは

間伐とは、植林後10年ほど経過した際、一部の木を伐採することで残った木の生長を促す間引き作業のこと。
間伐によって得られた木を有効活用するためにつくられた材を間伐材という。
森林では、間伐をしないと、木の根付きが悪くなり、生長がにぶる。また、水源涵養力や土壌保全能力が低い森林になる傾向があるため、大雨による土砂災害や、倒木の河川への流出による被害をもたらすこともある。 かつて間伐材は多方面で利用されていたが、現在では、鉄やプラスチック等の素材に取って代わられ、さらに安価な輸入木材の普及し、間伐材の需要が激減している。 間伐材に需要がなくなった結果、間伐された木が森林に放置されたり、間伐がなされず荒廃してしまった森林が増え、人の手が入ることで成り立っていた山や森林のメンテナンスサイクルが維持できなくなってきている。

2015年3月 北軽井沢 発電施設稼働

群馬県北軽井沢に、太陽光発電装置を設置いたしました。 東京電力への売電を行っています。

より豊かな生活と将来世代に環境・資源を残すことの両立をするためどうあるべきか、日々考えながら製造業の発展に貢献してまいります。